がん治療、老若別に開発…新10か年戦略案
国のがん研究の今後の方向性を示す、新たな10か年戦略案が8日、厚生労働省の有識者会議(座長=堀田知光・国立がん研究センター理事長)でまとまった。
〈1〉高齢者や小児など各世代の特性を踏まえた治療方法の開発
〈2〉基礎研究の成果を新薬開発につなげる実用化研究の強化——などを柱に据えたのが特徴だ。
新戦略案は近く、厚労省、文部科学省、経済産業省の3省合同で正式な戦略の形にまとめられる。
がん研究の10か年戦略は1984年に始まり、来年度から第4次になる。新戦略は、高齢がん患者の増大や、欧米より新薬の承認が遅れる「ドラッグラグ」などの課題を重視した。
体力が低下した高齢者は、手術や抗がん剤などの治療によるダメージが大きく表れる場合もあり、完治や延命のみを目的にするのでなく、体への負担がより少ない治療や苦痛の緩和などを研究する。
抗がん剤の効果や安全性を確かめる臨床研究は現在、大半が70歳以下が対象。これまで不十分だった高齢者に適した使い方の検証も行う。
(2013年7月8日22時44分 読売新聞)
治療も目的がそれぞれ違ってくるのでしょう。
高齢化が進む我が国では必要な政策かもしれません。
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がん治療、老若別に開発…新10か年戦略案
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