ＩＯＣ評価委、現地調査開始

東京の開催能力は…ＩＯＣ評価委、現地調査開始

　２０２０年夏季五輪招致を目指す東京の大会開催能力をチェックするため、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の評価委員会による現地調査が４日、都内のホテルで始まった。

　７日までの４日間、１４項目にわたる東京の開催計画について説明を受け、予定されている競技会場を視察する。

　午前８時からの歓迎式典には、安倍首相や猪瀬直樹都知事、経団連の米倉弘昌会長ら政財界のトップが出席。猪瀬知事はクレイグ・リーディー委員長（英国）ら１４人の評価委を前に「２０２０年の大会開催を通じて、スポーツの力や楽しさを都民、国民、そして世界中の人々と共有していきたい」とあいさつした。

　その後、都や招致委の幹部に加え、サッカー女子の澤穂希選手やフェンシング男子フルーレの太田雄貴選手らロンドン五輪のメダリストらが、東京大会の基本理念や競技会場、選手村などの計画について説明。選手に移動の負担がかからないよう、選手村から半径８キロ以内に競技会場の８５％を配置している点などを強調した。
（2013年3月4日11時37分 読売新聞）


国民の一人一人が猪瀬知事のような熱意を見せることが大切ですね。

日本にとって本当に重要なオリンピック招致。


何としても勝ち取ってもらいたい。